崩壊形(その1)

昭和56(1981)年の「新耐震設計法」から40年、すでにPCの計算能力の著しい向上に

伴い静的非線形解析は進化しています。過去には2016年4月に入手していた日本建築学会

の「鉄筋コンクリート構造保有水平耐力計算規準(案)・同解説」を読破していました。

そこに、令和3(2021)年に刊行されたのが「保耐規準」です。最新の研究成果が反映された「鉄筋コンクリート構造保有水平耐力計算規準・同解説」で(案)が5年で消えています。

この変遷について考えて見ますと、新耐震設計法のあと、1995年に兵庫県南部地震とか

2011年に東北地方太平洋沖地震に見舞われ、耐震偽装事件による法改正により構造計算に

関する大きな変化の中、構造設計者から保有水平耐力計算に関する要望が提示されてきた。

時系列に被災しては「改訂版」の繰り返し、予算の少ない中の「知見の積み重ね」の先人

の英知に感謝しながら、二次設計に関して日本建築学会から1981年に「建築耐震設計に

おける保有耐力と変形性能」も発刊され、今でも知見に「追いつく」努力の繰り返しです。

　　さて、「保耐規準」ですがその目的は、推奨する崩壊メカニズム(黄色本P-346の崩壊形)の架構を実現する保有水平耐力計算方法を具体的に示すことにある。最も妥当である。

構造を理解しようとする方々に、「迷いや混乱」の原因は、黄色本の2007年～2015年～

2020年の「崩壊形」の記述を見ていれば理解出来ますが知見の裏付けが常に伴うのです。

　印字ミスは、誰でもある。「保耐規準(案)」では、P-201解説図20.16における回転力の

「矢印」の向きなどヒューマンエラーである。

増分解析の進歩から架構の保有水平耐力計算法においてもまたVer.upが余儀なくされる。

部材の耐力計算式の検証の他、部材種別の判定方法として部材の限界変形角を考慮した

判定指標(パラメータ)も示され、構造特性係数Dsを用い、全体崩壊形の保証設計を行う

ことにより、「全体崩壊形の実現」が架構の更に安全なものかを示している。

一般に、下部構造を含めた保有水平耐力計算は現在行われていないので、留意事項を含め

「崩壊形の保証設計」について、「保耐規準」の考え方を次回以降に示します。