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盆地の液状化対策の今後-1 

(R6年6月15日)

能登半島地震の被害を鑑みる(その1)

能登半島地震の被害を鑑みる(その1)

この内容は、プレートテクトニクスでの「地殻変動」の論評です。

少しだけ「造山帯・造山運動」や「海底地形図」から地学系の基礎知識も必要となります。

この論評では「政治イデオロギー」は挟みません。我が国の島弧列島を見れば「半島」が

造山帯と造山運動(マグマ流動)に関連し海面上の陸地として地形類似に気付くはずです。

例えば、「房総半島と伊豆半島」など日本周辺の主なプレートと海溝、トラフ(浅い海溝)を

「テクトニクス」理論を展開すれば、マントル構成も含めマグマ対流のプレート運動です。

我が国の国土面積は約3,780ha(外務省資料)に対して、森林面積は約2,500ha(林野庁資料)となっており約66 %が森林である。従って、森林以外は平野とか地形によっては盆地です。

 東北中通りにある宮城県栗原市付近から北上し岩手県八幡平市付近の背骨のように活断層と一致の造山帯として捉えられており、その両側は日本海と太平洋に海溝へ落ち込む。

能登半島もよく見ると房総半島や大隅半島にも類似しています。トラフやプレート運動に

何らかの共通点も考えられますが、地球の表面は、厚さ数十kmの岩盤(プレート)が覆われ

造山運動をして「ひずみ」を蓄積し、蓄積限界に達し「ひずみの解放」で地震となります。

 地殻変動においては、能登半島の造山形成にユーラシアプレートが常に西→東へ北米プレートの下に潜り込み今回のひずみ解放で半島は西へ2m隆起は1.9mを記録しています。

液状化の顕著な記憶は「新潟地震」の壁式RC造の横倒し被災を経験しています。地表面の浅い(20m付近まで)砂丘地のような表層地質図を見れば理解出来ます。

地盤が液状化する理由を掘り下げます。当然、せん断波の伝搬(地震波の振幅)により粒度にもよるが砂質土の「粒子結合が緩む = 間隙」により地下水と粒子の分離が起こる。

このように浮遊状態を「液状化」状態と表現しています。東日本大震災でも千葉県浦安市の液状化も社会問題化しました。「災害と地名」という冊子の中で著者である小川豊氏は

「字地名」が土地のクセを教えるとあります。「サンズイ編」の付く地名に警鐘です。

能登半島地震では、社会インフラの基盤となる道路・宅地の液状化被害の顕著な地名が

「内灘町」です。この地域では、被災状況が次々に報道され「表層地盤」の差異による

被害の変化も気付いています。「発生メカニズム」も土木学会等からも出てくるはずです。

住めないとなると転居等による地域コミュニティーの維持が社会問題化となって来ます。

地上の構築物に関して、日本建築学会も現地調査の結果も「学術報告」となります。

公共インフラの国庫補助率も1/4を1/2にとか、耐震補強も120万円を拠出と報じており

「高岡市」は復興に3年を見込み、新高岡駅周辺はN値ゼロが30m続く軟弱地盤です。

 決定的な「解決策」は見えておらず、今しばらく有識者の見解を待ちたいと思います。

 

 

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